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三井住友シリーズ その2

三井住友・株式アナライザー・オープン

三井住友・株式アナライザー・オープンというのは、三井住友アセットマネジメントが運用している追加型の投資信託になります。その内容は、日本国内の株式に投資をするものになっており、そのことによって信託財産の成長を目指すことになります。とくに積極的な運用をすることになっており、日本経済を引っ張っていくような企業の株式が主な投資対象となっているという特徴があります。海外の優良株についても、30パーセント以内で組み入れていくことができます。

この三井住友・株式アナライザー・オープンでは、銘柄の選定について、広い視野を持って総合的な判断をしていくことになります。財務内容だけでなく、技術力や経営方針、市場優位性といった要素を、独自の情報ネットワークを駆使して分析していくことになっています。直接訪問によるボトムアップアプローチをした企業のみを投資対象としているという点も特徴の1つとしてあげることができるでしょう。外貨建ての資産に投資する場合は、為替ヘッジを行うことになっています。

また、三井住友・株式アナライザー・オープンでは、株式の組み入れ比率に関しても、市場動向などから柔軟に対応して、短期的には株価指数先物取引なども活用していくことになっています。購入時手数料に関しては、上限を3.15パーセントとして各販売会社が決めていくことができます。信託財産留保額はありません。信託報酬に関しては、純資産総額に対して年率で1.05パーセントとなっています。それ以外にも監査費用ほかの諸経費がかかります。

三井住友・世界食糧関連ビジネスファンド

三井住友・世界食糧関連ビジネスファンドというのは、三井住友アセットマネジメントが運用している、世界の主要国の株式を扱う追加型の投資信託になります。おもに日本を除く国々の食料関連企業の株式を投資対象としており、それによって中長期的な信託財産の成長を目的としているのです。食料関連企業というのは、農産・水産・畜産の製造販売のほか、農業用機器の製造や、食品の加工・包装・卸業や、肥料や農薬の製造販売なども含むことになります。

そして、三井住友・世界食糧関連ビジネスファンドでは、「MSCI KOKUSAIインデックス」の構成国が主な投資地域となります。銘柄の選定にあたっては、構成国における食料関連企業のなかでも、成長性に注目しながら選んでいきます。さらに相対的に割安なものに注目して調査分析を行っていくことになっているのです。ですから、総合的な評価を見ながら実際の組み入れ銘柄を決定していくことになるのです。外貨建ての資産に関しては、為替ヘッジは原則行わないことになってます。

また、三井住友・世界食糧関連ビジネスファンドでは、購入時手数料として、購入価額に購入口数をかけたものに対して3.675パーセントを上限に各販売会社が設定していくことになっています。信託財産留保額は、解約申し込み受付日の翌営業日の基準価額に対して0.3パーセントとなっています。信託報酬は、純資産総額に対して年率で1.575パーセントとなっています。それ以外にも、監査費用や有価証券売買委託手数料などの諸経費がかかることになります。

三井住友・日本株オープン

三井住友・日本株オープンというのは、三井住友アセットマネジメントが運用している、国内の株式を主な投資対象としている追加型のファンドになります。信託財産を成長させるために、国内の取引所に上場しているか、それに準ずるものに対して、中長期的な運用を想定してアセット・アロケーションが設定されているのです。実際の組み入れ比率に関しては、大局的に株式と金融の市場動向を見ながら決定していくことになっています。

そして、三井住友・日本株オープンでは、ポートフォリオの構築に関して、投資環境分析に基づく個別銘柄選定を行っていきます。投資環境の分析にあたっては、資金の大きな流れやビジネスの流れから、株式に対する投資資金の流出入状況などを注視していくことになります。それをふまえて、個別銘柄の選択においては、個々の企業の成長性や収益性などを、訪問調査を基本として分析していくことになります。日本国内だけでなく、国外でも訪問調査を行います。

また、三井住友・日本株オープンでは、購入時手数料として、購入価額に対して2.1パーセントを上限に、各販売会社が独自に設定を行っていくことになります。信託財産留保額は発生しません。信託報酬に関しては、純資産総額に対して年率で0.84パーセントかかります。毎日計上されますが、支払いは信託終了のときか、各計算期末などになります。それ以外にも、監査費用や有価証券の売買委託手数料といったような信託事務などの諸経費がかかります。

三井住友シリーズのファンドはマネックス証券で取扱っています。

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