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ニッセイシリーズ

ニッセイ/パトナム・インカムオープン

ニッセイ/パトナム・インカムオープンは、ニッセイ・アセット・マネジメントが運用している追加型の投資信託になります。米ドル建ての債券に対して投資をしていくことができますが、対象となるものが米国国債や米国社債、モーゲージ証券のほか、米国外公社債といったように多岐にわたっているのが特徴となります。ほかにもハイ・イールド債券などにも分散投資をしていくことになりますが、その組み入れ比率は15パーセント以下となっています。

ですから、ニッセイ/パトナム・インカムオープンでは、分散投資をする債券の組み入れ比率で、85パーセント以上がシングルA以上の格付けとなるようにしているのです。クレジットリサーチなどによって信用リスクの低減も図っているので、全体としての確実性についても安心できるものになっているのです。決算は年に4回で、3ヶ月ごとに分配金が得られるようになっています。原則として為替ヘッジを行わないことも知っておきましょう。

そして、ニッセイ/パトナム・インカムオープンでは、購入時手数料として、上限を2.625パーセントの範囲で販売会社が設定できるようになっています。換金時の信託財産留保額はありません。信託報酬としては、純資産総額に年率で1.575パーセントかかります。ほかにも、監査費用として純資産総額に対して年率で0.042パーセントかかることになります。それ以外にも、有価証券の売買委託手数料や信託事務の諸経費などがかかってくることになります。

ニッセイコモディティファンド

ニッセイコモディティファンドというのは、ニッセイ・アセット・マネジメントが運用している追加型の投資信託になります。コモディティというのは、石油などの天然資源を含むエネルギーや、大豆や砂糖といった農産物のほか、非鉄金属などの国際商品の指数に連動するように概ね設定されているファンドになります。ですから、商品の価格が上がれば基準価額も上昇して、商品の価格が下がれば下落するというような動きをするものになります。

このニッセイコモディティファンドでは、「S&P GSCI ライト商品指数」に連動するよう外貨建ての証券に対して投資することになります。「S&P GSCI ライト商品指数」というのは、世界のコモディティ市場全体の指数となっていて、スタンダード&プアーズ社が算出と発表をしています。エネルギー、産業用メタル、貴金属、農産物、畜産物の5つのセクター、24種類の商品先物で構成されているので、コモディティ市場における投資パフォーマンスのベンチマークとして活用されているのです。

そして、ニッセイコモディティファンドでは、この指数が上昇した場合に償還時の支払い額が多くなり、下落した場合には少なくなる商品指数参照債等が、組み入れ比率のなかで原則として高位になるようにしています。購入時手数料は3.13パーセントが上限となっており、信託財産留保額は基準価額に0.36パーセントをかけたものになります。信託報酬は純資産総額に対して年率で1.26パーセント、監査費用は年率で0.042パーセントとなっています。

ニッセイ日経225インデックスファンド

ニッセイ日経225インデックスファンドというのは、ニッセイ・アセット・マネジメントが運用する追加型の投資信託になります。その特徴は、日経平均株価に連動していることになります。日経平均株価というのは、東証1部上場株のうちの225銘柄の平均となりますが、投資対象となるのはそのなかの200銘柄以上となっています。基本的には等株数による分散投資を行なっていくことになるという点についても知っておくようにしましょう。

このニッセイ日経225インデックスファンドというのは、もともとは確定拠出型年金専用の、いわゆるDCとして運用されていました。それが、一般向けの公募ファンドとしても売り出されるようになったのです。そのうえで、信託報酬が国内最安値水準という低コストである点についても注目を集めているのです。ノーロードですし、これまでの運用実績の積み重ねなども確認できます。それを見れば、実際に日経平均株価を投資成果が上回っているのがわかるのです。

そして、ニッセイ日経225インデックスファンドでは、電気機器の分野の組み入れ比率が高くなっています。それ以外のセクターでは、情報・通信や小売業、医薬品、化学といったもののほか、輸送用機器や機械、食料品、精密機器、建設業などが上位に入っています。前述のように購入時手数料や信託財産留保額は発生しません。そして、業界最安値の信託報酬は、純資産総額に対して年率で0.2625パーセントとなっているのです。監査費用は0.0315パーセントです。

ニッセイ日本インカムオープン(Jボンド)

ニッセイ日本インカムオープン(Jボンド)というのは、日本国内の債券を投資対象とした、ニッセイ・アセット・マネジメントが運用している投資信託になります。なかでも国債以外の多岐にわたる債券を積極的に組み入れていくという特徴があります。それによって高い利回りを実現しているのです。もちろん国債も対象となっていますが、社債や金融債、ABSなどにも投資を行っていくものになっているのです。決算は毎月20日、年に12回行われます。

そして、ニッセイ日本インカムオープン(Jボンド)では、ラダー型運用を取り入れています。そのことで、短期のものや長期のものを均等になるように組み入れていき、残存期間が異なっていても金利変動リスクを抑えていくことが可能になっているのです。基本的には、途中での売却は行わないで、満期になったものは、償還時に次の投資対象に移していくという方法になっているのです。少額からも積み上げていけることで人気を集めています。

また、ニッセイ日本インカムオープン(Jボンド)では、購入時手数料として、上限が1.575パーセントに設定されています。これをもとに販売会社が独自に決めていくことになります。信託財産留保額は発生しません。信託報酬に関しては、10年ものの利回りに応じて、年率0.4515パーセントから0.8925パーセントの間で設定されます。監査費用に関しては、純資産総額に対して年率で0・0315パーセントとなっています。それ以外にも信託事務費用などがかかります。

ニッセイ日本株オープン

ニッセイ日本株オープンというのは、国内の上場株式を投資対象としている、ニッセイ・アセット・マネジメントが運用する投資信託になります。銘柄の選択については、企業訪問などを通じて幅広く行っていき、経営を総合的に評価するボトムアップを徹底することで厳選していくことになっています。運用戦略についても投資環境によって柔軟に対応できるように、投資スタイルを限定していないという特徴があることも知っておきましょう。

このニッセイ日本株オープンでは、国内の株式を中心に投資を行っていきます。そのことで、組み入れた株式の発行企業の業績悪化などが基準価額の下落などを招くリスクがあります。もちろん、その反対を見越して運用していくのですが、元本割れのリスクがあることも頭に入れておきましょう。購入時の手数料は、3.15パーセントが上限となっています。信託財産留保額はありませんが、信託報酬として純資産総額に対して年率で1.575パーセントかかることになります。

また、国内の成長企業などの株式を中心に投資をしていくことができる、「ニッセイ日本株リサーチオープン」というファンドもあります。これは、より獲り実獲りという愛称で販売されているもので、国内の上場株のなかから、これから大きく変身していく可能性の高いものを運用していくという特徴があります。どちらかというと中長期的な保有によって、信託財産を成長させていくことが目的となっているものなのです。

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