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野村インデックスファンドシリーズ その3

野村インデックスファンド・新興国株式(Funds-i 新興国株式)

野村インデックスファンド・新興国株式(Funds-i 新興国株式)というのは、野村アセットマネジメントが運用している追加型の投資信託で、「Funds-i」の名前で知られているインデックスファンドシリーズのなかの1つです。主に新興国の株式を投資対象としており、そのなかには預託証書(DR)も含まれることになります。実質的な投資は、「新興国株式マザーファンド」を通じて行われていく仕組みになっているのです。

この野村インデックスファンド・新興国株式(Funds-i 新興国株式)では、「MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み・円換算ベース)」に連動する中長期的な投資成果を目指すことになっています。この指数は、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル・インクが算出しているもので、BRICsや韓国、トルコ、南アフリカ、東欧諸国といった世界21ヶ国の株式時価総額をベースに構成されるものになります。

また、野村インデックスファンド・新興国株式(Funds-i 新興国株式)で扱っている預託証書(DR)というのは、株式を銀行に預ける代わりに海外向けに発行される証券になります。購入時に必要になる手数料としては、購入価格に対して1.05パーセントを上限として各販売会社が設定していくことになります。換金時の信託財産留保額については、基準価額に対して1口あたり0.3パーセントとなっています。信託報酬は、純資産総額に対して年率で0.63パーセント、それ以外にも諸経費がかかります。

野村インデックスファンド・新興国債券(Funds-i 新興国債券)

野村インデックスファンド・新興国債券(Funds-i 新興国債券)というのは、野村アセットマネジメントが運用しているインデックスファンドシリーズ「Funds-i」のなかの1つになります。主要な投資対象としては、エマージングカントリーにおける現地通貨建ての公社債となっています。投資自体は、「新興国債券(現地通貨建て)マザーファンド」を通じて行われますが、成長が期待される国が発行している国債などに対して分散投資が行える内容となっています。

この野村インデックスファンド・新興国債券(Funds-i 新興国債券)では、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)を投資成果の目安としており、中長期的に連動していくような運用をすることになっています。この指数は、エマージングカントリーの発行する現地通貨建ての国債を時価総額ベースで算出したものになり、債務残高が高い国が集中しないように組み入れ比率が設定されている特徴があります。

そして、野村インデックスファンド・新興国債券(Funds-i 新興国債券)では、カントリーリスクや金利変動、為替変動といったことが基準価額に影響してくることも頭に入れておきましょう。購入時の手数料に関しては、1.05パーセントが上限となっています。換金時の信託財産留保額は、基準価額に対して1口あたり0.3パーセントとなっています。信託報酬は、純資産総額に対して年率で0.63パーセント、それ以外にも監査費用などの諸経費が発生します。

野村インデックスファンド・日経225(Funds-i 日経225)

野村インデックスファンド・日経225(Funds-i 日経225)というのは、野村アセットマネジメントが運用している追加型の投資信託になります。「Funds-i」と呼ばれているインデックスファンドシリーズのなかの1つで、日経平均株価に連動するような運用をしていくのが最大の特徴だと言えるでしょう。投資自体は「ミリオン・インデックスマザーファンド」を通じて行っていくことになります。同じシリーズにはTOPIXに連動するものもあります。

この野村インデックスファンド・日経225(Funds-i 日経225)では、国内の金融証券取引所に上場している株式のなかで、日経平均株価を構成する225銘柄のなかから主な投資先が選定されることになると考えていいでしょう。TOPIXと並んで株価指数としては代表的なものになりますが、銘柄の入れ替えや株式の分割といったことを修正して算出していくという特徴があります。それでも、基準価額は株価変動リスクの影響を受けることを頭に入れておきましょう。

そして、野村インデックスファンド・日経225(Funds-i 日経225)では、購入時の手数料として1.05パーセントの上限が設定されています。この範囲内で各販売会社が独自に決めていくことができるようになっています。換金時の信託財産留保額については発生しません。信託報酬に関しては、純資産総額に対して年率で0.42パーセントとなっています。そのほかにも、組み入れた有価証券の売買委託手数料や監査費用などの諸経費がかかることになります。

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